日本 人 コロナ 抗体。 日本でコロナ死亡者が少ない理由「1月中旬に集団免疫獲得」説

日本人は新型コロナに免疫をもっているのか

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各国のコロナ感染者数 FT. com このように日本の新型コロナ感染(特に死亡率)が少ない原因として、次のようなものが考えられる(陰謀論は除外)。 政府や医療機関の対策がうまく行った• きれい好きな日本人の生活習慣が感染を防いだ• 一部の日本人がすでにコロナに対する免疫をもっている• 日本人の感染したコロナウイルスは毒性が弱い 1と2の要因があることは間違いないが、それだけではこの大きな差は説明できない。 3と4は常識では考えにくいが、今回の事態は常識を超えているので、あえて常識を無視して考えよう。 インフルエンザ消失の謎 3の要因として考えられるのは、日本人が中国人との交流の中で(従来型)コロナウイルスの抗体をもっており、去年から新型コロナウイルスが日本国内に広がっていたことだ。 が指摘するように、感染が始まるのは最初の死者が出る1ヶ月以上前なので、日本では昨年末から(人々が気づかない間に)感染が始まった可能性がある。 これは香港やシンガポールなど東アジアにも共通だ。 その傍証が、 インフルエンザの奇妙な消失である。 今シーズンは世界的にインフルエンザが大流行し、アメリカでは2600万人が感染して1万4000人が死亡した。 ところが日本では、昨年末まで史上最高のペースだった流行が、今年初めから急に減速した。 日本のインフルエンザ感染者数(サイト当たり) この原因は「日本人がコロナの事件で衛生に気をつけたためだ」という説明は成り立たない。 コロナが日本で報道されたのは2月上旬のダイヤモンドプリンセスの事件からで、年初には話題にもならなかったからだ。 ある年に一度風邪を引いた人が二度引かないのは、風邪に対する抵抗力ができるからだといわれる。 厳密には風邪のウイルスはそれぞれ違うが、人体の抵抗力には共通の要因があるのだろう。 だから 年末以降日本に入ってきた新型コロナウイルスに感染したためインフルエンザが減った(普通の風邪と診断された)という推測が成り立つ。 もう一つ考えられるのは、日本人がでコロナに対する免疫をもっていることだ。 これは医学的メカニズムはわからないが、呼吸器に広義の抵抗力がつくのかもしれない。 疫学的な相関は強く、によれば、それほど荒唐無稽な話ではない。 BCGの試験的な接種も始まっている。 4の要因として考えられるのは、日本人が(従来型)コロナウイルスに感染して免疫をもっていることだ。 コロナウイルスは風邪の原因の20%を占めるありふれたウイルスで、中国から毎年いろんなコロナウイルスが日本に入っている。 COVID-19が注目されたのは武漢で起こった感染爆発のためだが、これは強毒性のL型(ロイシン)コロナウイルスで、日本には 弱毒性のS型(セリン)が入ったのではないか、という説はなどの専門家も指摘している。 L型とS型の遺伝子配列の違いはアミノ酸1個だけだが、L型は武漢で分離株の96%を占め、その変異したS型は武漢以外で38%を占めたという。 ここから弱毒性のS型が早い時期に日本に入って(L型に対しても)免疫ができ、症状の強いL型が(免疫のない)欧米に入ったという推測も成り立つ。 これも実証研究が始まっている。 BCG接種と抗体検査の試験が必要だ 総じていえるのは、なんらかの原因で 日本人の一部がコロナウイルスに対する抵抗力をもっている可能性が強いということだ。 大事なのは、日本人の何%が免疫をもっているかという基礎情報を得ることだ。 今まではそれをゼロ%と考えて封じ込めをやってきたが、実効再生産数が1を下回る事実は、感染がピークアウトする集団免疫に近いことを示唆している。 基本再生産数R 0が2. 5だとすると、オクスフォードのモデルでは3ヶ月あれば日本人の60%以上が感染する。 この場合は集団免疫状態なので、自粛は必要ない。 それほど多くない場合は、集団免疫との差分が問題だ。 この仮説を検証するのは簡単である。 イギリス政府がやるように新型コロナのを配布して、サンプル調査をすればいいのだ。 これはもいうように臨床的には当てにならないとしても、1000人の血清検査で十分なので、疫学調査としては低コストで効果的である。 日本人が抗体をもっているのではなく、BCGによって広義の抵抗力をもっているだけだとすると、血清検査では発見できないかもしれないが、S型コロナの抗体は検出できる。 ただし個人の自己診断に使うと、陽性の人が病院に押しかける心配もあるので、目的は疫学調査に限定する。 以上は疫学的な仮説で、厳密な医学的根拠はないが、いま必要なのは医学の研究ではなく早期対策である。 少なくとも海外で始まっているBCG接種と抗体検査の試験は、今すぐやるべきだ。

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2019年の日本人の血液から新型コロナ抗体を発見、次々見つかる日本製治療薬、これもしかして…

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日本国内の新型コロナウイルス感染症の感染者数が1万2000人を超えました。 これは確認できた分だけですので、「本当の感染者数」はもっとずっと多いです。 軽症者はPCR検査を受けられるとは限りませんし、クルーズ船をはじめとした先行事例からは感染しても無症状のままの人がけっこういることもわかっています。 新型コロナウイルスに感染したけど診断されていない人はたくさんいるはずです。 各国の感染者数が発表されていますが、検査体制が充実している国ほど確認された感染者数が多くなります。 実際の感染状況や感染対策の有効性を評価するためにも、本当の感染者数を推定でもいいから知りたいところです。 しかし、無症状の人も含めてかたっぱしからPCR検査をするのは難しいのが現状です。 そこで抗体検査が注目されています。 海外ではすでにいくつか抗体検査を用いた研究がなされていますし、日本でも調査目的での抗体検査を行うとの報道がありました。 PCR検査はウイルスそのものを見ていますが、抗体検査はウイルス感染後の免疫反応を見ます。 抗体検査と一口にいっても複数の方法があり、その一つがイムノクロマト法による簡易キットです。 すでに複数の製品があります。 原理的にはインフルエンザ迅速キットと同じですが、新型コロナ感染症の抗体検査では検体は鼻腔(びくう)拭い液ではなく血液を使います。 検体採取のときに検査者が感染するリスクが低いのは大きな利点です。 また、治ってしまうとPCR検査は陰性になりますが、血液中の抗体はしばらくは残ります。 現在感染しているかどうかではなく、感染したことがあるかどうかを調べるには抗体検査のほうが向いています。 ただし抗体検査には注意点もあります。 新型コロナウイルス感染症において抗体の意義ははっきりしていません。 抗体の意義は病気によって違います。 麻疹や風疹なら抗体の存在は感染症から守られていることを示していますが、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)感染症や慢性C型肝炎ではそうではありません。 また、感染してから抗体ができるまでには時間がかかりますので、症状が出てすぐは診断の目的には使えません。 「抗体がついたから安全だ」とか「抗体が陰性なので感染していない」といった誤解をしないようにしましょう。 抗体検査を使った調査目的の研究も、解釈が難しいかもしれません。 海外の抗体検査を使った研究では、PCR検査で確認された感染者よりもずっと多く、数十倍も感染した人がいるかもしれないという結果も出ています。 ただ、検査は必ずしも正確ではありません。 本当はウイルスに感染したことがなくても検査が陽性になる「偽陽性」が、一定の割合であります。 偽陽性の割合が小さくても集団に適用すると大きな影響が出ます。 たとえば、ウイルスに感染していない人の99. 無作為に選んだ日本人1万人にこの検査をすると、本当の感染者数がきわめて少なくても10人ぐらいが偽陽性になります。 日本の人口は1億2000万人ですから、そのまま掛け算すると感染者数を誤って12万人多く評価することになります。 キットにより精度は異なります。 新型コロナウイルス感染症の流行以前の検体や、流行が比較的抑えられている地域での結果と比較するなど、慎重に判断する必要があるでしょう。 偽陽性だけではなく、本当は感染していたのに抗体検査で陽性にならない「偽陰性」もあります。 ただ、抗体検査に限らず、どの検査もなにかしらの欠点はあります。 それぞれの検査法の特徴を理解し目的によって使い分ければいいのです。 検査の選択肢が増えるのは喜ばしいことです。 <アピタル:内科医・酒井健司の医心電信・その他>.

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各国コロナ抗体保有率(感染率・陽性率)一覧|公表値の数百倍いる?|更新2020年5月15日

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5月19日現在で、日本で新型コロナによって死亡した人数は763人になる。 人口100万人あたりの死者数に換算すると、スペイン587人、イタリア523人、米国268人、ドイツ96人に対して、日本はわずか6人であり、先進国のなかで圧倒的に少ない。 クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」からこれまで、日本の政府の新型コロナ対策は後手に回り、悲観的に捉えられてきた。 しかし、犠牲者を最小限に抑えるという最大の目的は果たしている。 ただ、その理由は、実際のところよくわかっていない。 日本はウイルス感染の有無を調べるPCR検査数が世界のなかでも圧倒的に少なく、集中治療室(ICU)も充実していない。 世界各国が不思議がるなか、「日本人はすでに集団免疫を獲得している」という新説が登場した。 その説は、京都大学大学院医学研究科の上久保靖彦特定教授らが唱えたものだ。 カギとなるのは新型コロナのうち、「K型」と「G型」という2つの型だ。 全国紙科学部記者はこう語る。 「簡単にいうと、日本ではまったく無自覚のうちに、1月中旬に中国発の弱毒性『K型』が流行のピークに達したということです。 中国からの厳密な入国制限が3月中旬までもたついたことが幸いし、中国人観光客184万人を入国させ、国内に『K型』の感染が拡大して集団免疫を獲得したとされます。 一方、欧米は2月初頭から中国との直行便や中国に滞在した外国人の入国をストップしたので、国内に弱毒性の『K型』が蔓延しなかった。 その後、上海で変異した感染力や毒性の強い『G型』が中国との行き来が多いイタリアなどを介して、欧米で広がったとされます。 日本はすでに『K型』の蔓延によって集団免疫を獲得しており、『G型』の感染が拡大しなかった。 だから日本の死者数が少ないという説です」 これに対し、国際医療福祉大学病院内科学予防医学センター教授の一石英一郎さんは、「仮説としては非常に優れている。 今後の実証実験に期待したい」と話す。 現在、世界各国の政府や企業、団体は、「免疫パスポート」の発行の準備を進めている。 「免疫パスポートとは、新型コロナに感染して免疫ができたことを証明する書類やパスなどのことです。 経済活動の再開を目指す各国では、検査をして抗体があった人に証明書を与えて、就労や移動の自由などを認める動きが出てきています」(前出・全国紙科学部記者) ドイツでは、ドイツ感染症研究センターなど複数の研究所が免疫パスポートの発行を提案している。 またイギリス政府は検査で抗体が確認された人に証明書やリストバンドを発行し、外出制限を解除していく方向を考えている。 フランスでは、IT企業が感染リスクのない観客だけがスポーツを観戦できる、スポーツイベント用の「免疫パス」を開発中だという。 そうした免疫パスポートには賛否の声があがる。 また免疫を持つ人と持たない人を区別することは差別にもつながり、倫理上の問題もあります。 一方で、経済活動を再開するには現実的に必要との声もあります。 出入国の際は相手国から文字通りの『免疫パスポート』を求められる可能性もあります。 医療ガバナンス研究所理事長の上昌広さんは賛成の立場だ。 「日本でも即刻導入すべきです。

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