コロナ収束して欲しくない。 コロナ収束後も6割超「テレワークを続けたい」が効率は下がった…今後の働き方はどう変わる?

コロナの影響でも日経平均株価が下がらない理由|日銀が日本株の最大株主になる|魂を揺さぶるヨ!

コロナ収束して欲しくない

3月11日、ドイツのメルケル首相は、「ドイツ国民の60%から70%が新型コロナウイルスに感染する可能性がある」と警戒を呼びかけた。 こんなことが本当に起こりえるのだろうか? これが現実になった場合、感染者のうち1~2割が重症化し、入院治療が必要になること考えると、医療崩壊は免れないだろう。 しかし、私はそうはならないと考える。 その理由は新型コロナの感染拡大パターンにある。 新しい感染症が入ってくるとどうなる? メルケル首相の言葉は、新しい感染症に対する基本モデルに基づいている。 ある感染者がその感染症に対する免疫を持たない集団に入ってきた場合、かなりの勢いで広がっていく。 しかし、集団免疫という考え方がある。 感染から回復し免疫を得た人々が「免疫の壁」として立ちはだかるようになり、未感染者が感染者から感染するのを阻止する形となるのだ。 すると、一定の未感染者を残しながらも、感染拡大は停止する。 ウイルスの感染力が弱まって感染拡大が止まるわけではない。 60%から70%が感染のカラクリ ある感染者がその感染症に免疫を全く持たない集団に入ったとき、感染性期間に直接感染させる平均の人数を「基本再生産数」と呼ぶ。 これが1より大きければ感染は拡大し、1であれば感染は定常状態となり、1未満になれば感染は終息に向かう。 新型コロナ、インフルエンザ、SARS の基本再生産数はだいたい2~3といわれている。 メルケル首相が、「国民の60%から70%が新型コロナウイルスに感染可能性」を示唆した背景には、この計算があるのだろう。 しかし、これは集団が新型コロナに対して全く免疫を持っていないという仮定に基づいている。 私たちは新型コロナウイルスへの免疫を持っている? 2009年にパンデミック化した新型インフルエンザを思い出してほしい。 基本再生産数が3だったとしても国民の6~7割が感染するようなことはなかった。 季節性インフルエンザに対する免疫が、新型インフルエンザにもある程度有効だったと私は考える。 そもそも「新型」ではない「コロナウイルス」は、主に子供の風邪のウイルスとしてありふれたものである。 これは「新型コロナウイルス」とは別物であり、多くの人が年に1,2回は感染している。 そのため、子ども、子育て世代、小児科医などは新型コロナに対しても免疫を持っているかもしれない。 また、新型コロナは8割が軽症である。 無症状で経過する人も相当数いる。 日本には春節前から多くの中国人が訪れていた。 あくまで推測の域をでないが、既に日本人の多くが自分でも知らない間に感染しているかもしれない。 そうであれば、先に示した集団免疫の作用で感染爆発は起こり難い。 またメルケル首相の発言には「仮に政府が何の対策をとらなかったら」という仮定も入っている。 しかし、日本も含め多くの国が既に強い対策に打って出ており、また人々は行動変容を起こし、大勢の人が集まるところに出かけることを控えている。 よって、無防備に感染が拡大するとは考えにくい。 新型コロナの感染拡大パターンは、次のようなものである。

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ロケットニュース24記者の “コロナが落ち着いたら行きたい” 旅館・ホテル8選

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60 ID:pUN6sj0X0 週刊SPA! コロナ禍で目を輝かせる人たち みんなが不幸な世界を喜ぶ、身勝手な人も… そして最後に、前出のふたりとは別の意味で「生き生き」している人物を紹介しよう。 「なんとなく大学出て就職しましたがね、この歳まで結婚もできず、会社では出世街道からも思い切り外れて 、38歳にしてすでに閑職。 親も後期高齢者になって、あと数年で介護もしなきゃダメ。 希望がない人間にとっては、こういうガラガラポンがいちばんいい。 スクラップアンドビルドって言うのかな?」(鹿島さん、以下同) 鹿島さんにとって納得がいかないのは、同じ年で同じ会社の同僚たちが、 結婚し子供を産み、車を買って家を買い、幸せに過ごしていることだ。 同僚たちには燦然と輝く未来がある。 子育ての楽しみ、老後の楽しみもあるだろう。 しかし自身にはそのいずれもがない。 親を看取る頃には、自身も高齢者。 仕事ができないぶん、 老後を楽しむ貯蓄だってできないだろう。 人生を、世界をリセットしてほしい……。 うだつが上がらないのを世界のせいにされても困るし、コロナで生活苦に陥った自営業者への想像力も彼にはないらしい。 「いっそ戦争でも起きればいいのに、っていつも思っていました。 戦争になれば、 みんなが同じように不幸になるでしょ。 いやむしろ、幸福だった人が不幸になる振れ幅は、 もともと不幸だった俺らよりデカいわけで。 そういう人がコロナに怯える姿を見ていると、 普段いい思いをしてきたツケだよ、と思うね。 嫌な性格してるでしょ、だからこんな人生送ってるんだけどね(笑)」 不幸を減らそうとやりがいに燃える人もいれば、みんなでもっと不幸になろうと目を輝かせる人がいる。 得体の知れないウイルスが、人間の本音、本性を嫌というほど露わにさせている。 まだわからんのか? 底辺はいつまでも底辺。 18 ID:AbG4z7XD0 正直いうと、終息して欲しいような欲しくないような、微妙な気持ちだな。 56 ID:EotftiCY0 全く同意。

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コロナ収束してほしくない人たち 世間的に“負け組”職場でも学校でも最底辺の人間が持つリセット願望

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2020年7月15日 ピンチはチャンス! 私はささやかなですが、投資を行っています。 2019年末頃から、アメリカ株はいつ破裂するかわからないバブル状態であると言われていました。 そこへ起こったコロナ禍。 迷いに迷った挙句、確定申告しなくて良い程度の利益確定をした直後に、大暴落が起こりました。 「全部売っておけばよかったー!」と悔しい思いもあるのですが、終わってしまったことは仕方がありません。 当面の課題は、どのタイミングで買い戻すかということです。 世界全体で見れば株価は上がり続けることは確実ですが、いざ投資をしようとなると欲が出て、できれば最適なタイミングで買いたいと思います。 指針が欲しく、本書を紐解きました。 著者は、コンドラチェフの波(40~50年周期で景気が循環する)をベースに、糸川英夫博士の60年周期説(下降期30年、上昇期30年)を加味して、2020年が「特異点(=転換点)」であると説きます。 今から60年前の1960年は、日米新安保条約が調印され、高度経済成長が始まった年、30年後の1990年はバブル崩壊やインターネットの検索エンジンが初めて登録された年です。 正直言って景気循環の波は、計測する期間が短すぎるし、いかようにも理由を当てはめられるのであまり信頼していないのですが、2020年という年が転換点であることは間違いない事実でしょう。 著者は、「これから何が起こるのか」について、3つのシナリオをあげています。 日経平均株価は2,400円を回復する。 株価は一進一退のボックス相場へ。 この3つのシナリオですが、それぞれのシナリオで何が起こるのか、逆に何が起こるとそのシナリオになってしまうのかが書かれています。 これが具体的で非常に分かりやすいです。 例えば、アメリカ大統領選の行方。 トランプ再選は楽観シナリオなのか悲観シナリオなのか? 安倍内閣の退陣時期による影響は? 世界のパワーバランスはどのように変化するのか? いずれにせよコロナ禍はいつかは終わり、アメリカは復活すると著者は説きます。 今はまだワクチンも特効薬もないため皆が恐怖におののいているが、長期的に見れば一過性のショックであり、今こそリーマンショック以来の買い相場であるとしています。 私も全く同意見です。 私は個別株はほとんど買わず、ほぼほぼインデックス投資なのですが、暴騰・暴落に慌てず、淡々と買い続けることが肝要と、改めて思いました。 巻末には日経平均やNYダウ、ナスダック、円ドル相場の他に、原油価格、金価格、上海総合のチャートが掲載されています。 前半の記述を読みながら眺めると、理解が深まります。 長期チャートを眺めていると、どんなに下がったとしても「明けない夜はない」ことが実感できます。 その上で、著者の推す黄金株24銘柄が紹介されています。 そのうちの16銘柄は、チャートと、なぜその銘柄が有望株なのかが解説されています。 どこに着目すべきなのか、チャートをどのように分析しているのかがわかって、勉強になりました。 ほぼ全ての株が執筆当時より上昇していて、改めて専門家の分析の凄みを味わえました。 リンク ところで、今回のコロナショックとリーマンショックはよく比較されます。 が、経済学を15点で落とした私には、この違いがよく分かりません。 リーマンショックは金融危機が大きな要因とされ、株価は大きく下落しました。 しかし私の生活に変化はなく、日常にも変化はありませんでした。 一方のコロナショックでは、株価は一瞬大きく下落したものの、すぐに回復し始めました。 コロナにより人為的に経済活動を停止させたため一旦は下落するが、経済活動が再開すればV字回復すると言われています。 これが腑に落ちません。 コロナ禍により、私の生活は大きな影響を受けましたし、周りには収入が大きく下がった人もいます。 それなのに、金融危機でないが故に、すぐに景気は回復するものなのでしょうか? 壊滅的な打撃を受けたのは中小企業及び個人であり、大企業は観光を除き打撃を受けないため、経済的には問題はないのでしょうか? コロナ禍が続けば、個人消費はさらに落ち込むと思うのですが、個人のささやかな買い物など、「金融危機」に比べれば取るに足らない影響しか及ぼさないのでしょうか? 失業率が何%も上がっても、金融機関が健在なら、問題ないのでしょうか? この疑問に答えてくれる本はどこかにないものでしょうか? リクエスト受付中です! 記事下のコメント、、などで、お気軽にご連絡ください。

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